MQ会計の学びを進めていくと労働分配率という言葉に触れる機会があります。
このEC事業において労働分配率なんて考えた事が特に無い。
っというのが率直な感想でした。
新商品を作り販売するという流れにおいてどう労働が分配されていくのだろうか？
っという疑問がありましたが実際にアパレル系の商品を作り、バッグのファスナーのスムーズでない事。
取っ手のサイズなど考える部分があります。
そういった検討が必要な事が労働分配率に繋がり
時間を使わないと問題が解決出来ない事柄がある商品はどういった商品か知っておく。
つまり、商品毎が一つの事業になりプロジェクトを進めていくと考える事が出来た時に意味が分かりました。
商品ごとに原価があり、売価があり粗利がある以上、商品ごとに使われる時間も検討する必要がある。
そういった考え方です。
つまり、A商品は1万円で売れており原価が5千円だけど何かと商品に欠落があり電話がかかってきて交換対応をしている。
スタッフが費やしている電話の時間や交換にかかるコストを加味する必要がある。
かたやB商品は3千円で売っており原価が500円で返品も特になく淡々と売れている。
どちらの商品が会社に貢献をしているか比較検討する際に
この労働分配率も加味しないと正確な判断が難しいという訳だと理解しました。
実際に現場に出ている経営者であれば、こういった事は
小難しく労働分配率という言葉で理解しなくとも肌感覚で分かります。
電話を受けているのが自分な訳でお客様がどういった要望があり交換対応に至っているのか
熟知しているからです。
問題は自分が電話を取らなくなり人に管理させて交換対応も電話を受けたスタッフでなく
違うスタッフが受け持つようになるような作業分担型の会社になった際にこういうズレが起こります。
ここで言いたいのは利益率だけで商品の善し悪しは測れないという事です。
現場にいない経営者はスタッフの時間がどこに使われているかも考える必要があるという先人の教えだと思います。
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